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やや踏み上げ的な上昇に
　日経平均は大幅続伸。211.85円高の17504.33円（出来高概算23億3700万株）と終値ベースでは2月2日以来の17500円を回復している。前日の日本郵船による下方修正をきっかけに利食いムードが強まっていた株式市場だが、オプションＳＱの通過や12月機械受注も予想範囲内であったことなど、イベントリスクの2つが消化されたことでリバウンドの動きをみせた。また、先物市場では直近売り越しであった欧州系証券経由とみられる大口買いが断続的に出ており、踏み上げ的な上昇をみせている。

　キヤノン、ソニーなど国際優良株が海外勢による買いから強い動きをみせたほか、週末のＧ７、来週の10−12月ＧＤＰを控え、相次ぐ格下げによって下落基調の続いていた大手銀行株がショートカバーとみられる流れによって急反転をみせている。そのほか、前日に利食いから総崩れとなっていた鉄鋼、造船、海運、電力なども切り返しの動きを強めている。一方、買い先行で始まったソフトバンクは戻り売りに押されたほか、下方修正を発表したＪＴ、アルペン、マツダが下落。東証1部の騰落銘柄は値上がりがじりじりと増えており、大引けでは1200を超え、全体の7割を超えている。なお、海運、造船や銀行株などが強い動きをみせた影響もあり、新興市場の中小型株はやや冴えない動きに。
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東証大引け・ほぼ変わらず――ＳＱ警戒し上値重い・２部続落
　８日の東京株式市場で日経平均株価は、ほぼ変わらず。前日比16銭高の１万7292円48銭だった。株価指数オプション２月物の特別清算指数（ＳＱ）算出を翌日に控え、需給面での警戒感から終始上値の重い展開だった。後場には下げに転じる場面も多かったが、通信株や主力ハイテク株の一角が相場を下支えした。日経平均の騰落幅は2002年５月27日（７銭高）以来となる小幅な水準。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続落し、下げ幅は前日よりも広かった。

　朝方は前日の反動や米株高を好感した買いが先行し、日経平均の上げ幅は一時100円を超えた。ただ、ＳＱへの警戒感に加え、９―10日の7カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議で円安是正が議論されるとの見方から上値を買い進む動きは見られなかった。東証昼休み時間中に郵船が2007年３月期の利益予想を下方修正したことで市場心理が悪化。後場の日経平均は前日比マイナスの水準で推移する場面が多かった。

　東証１部の売買代金は概算で３兆1992億円と、６日連続で３兆円の大台を上回った。売買高は同21億9710万株。東証１部の値上がり銘柄数は470、値下がりは1123、変わらずは121だった。
　業種別ＴＯＰＩＸ（全33業種）は10業種が上昇。その他製品や情報・通信業の上げが目立った。半面、海運業の値下がり率は５％を超えた。電気・ガス業やその他金融業の下げもきつかった。
　ＮＴＴドコモ、ＮＴＴが上昇。ホンダ、トヨタもしっかり。キヤノン、富士フイルム、冶金工、東エレク、アドテストも堅調だった。半面、三井住友ＦＧ、東電、菱地所、日産自が売られた。郵船は後場下げ幅を拡大。双日、武田、三菱商もさえなかった。
　東証２部株価指数は続落。中外鉱、グランディ、ワイエイシイが下げた。半面、アライドＨＤ、昭ゴム、ソディックが上げた。〔ＮＱＮ〕
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終値ベースでは1月17日以来の17300円割れ
　日経平均は反落。114.54円安の17292.32円（出来高概算25億2800万株）と終値ベースでは1月17日以来の17300円を下回っている。やや利食い優勢で始まった日経平均は、その後先物市場での断続的な売りの影響等もあり、じりじりと下げ幅を広げた。前場半ばに下値支持線が位置する17300円処を割り込むと、利食いの流れが強まり前引けには17200円前半レベルまで下押している。後場に入り幾度かリバウンドをみせるものの、戻りの鈍さが意識され一時17199.66円と17200円を割り込む場面をみせている。大引けにかけてはポジション調整の買い戻しなどもあって下げ幅を縮めているが、25日線を回復することはできなかった。為替の円高基調や半導体ＳＯＸの下げなどもあって国際優良株や値がさハイテク株が下落。昨日強い動きが目立っていた鉄鋼なども外資系証券による格下げもあって利食い優勢の展開となった。
　ただ、後場に入ると格下げが相次いでいる銀行の一角が出直りをみせていたほか、利食い優勢であった鉄鋼株もプラスに転じてきている。そのほか、ＪＲ3社やＪＴなどが終日堅調な展開となり、日経平均を下支えしている。電力株は売り買い交錯ながら全体的には堅調、不動産株はレオパレスが急落したほかはほぼ全面高となっている。国際優良株やハイテクが調整する一方で内需関連のしっかりとした動きが続いており、ＮＴ倍率（日経平均÷ＴＯＰＩＸ）は一時10.00倍を下回る場面もみられている。また、新興市場は指数的には底堅さが目立っているほか、ミクシィ、ＤｅＮＡなど、個々に強い動きが散見されている。
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東証大引け・反発――電力、鉄鋼、海運が相次ぎ昨年来高値
　６日の東京株式市場で日経平均株価は反発。終値は前日比62円６銭（0.36％）高の１万7406円86銭だった。前日に200円強下げた後とあって、輸出関連の主力株を中心に買いが先行。電力、鉄鋼、海運など配当利回りに着目した買いに加え、好業績銘柄を個別に物色する動きが続き、相場全体を下支えした。後場に先物主導で急速に伸び悩んだ場面で前日終値を割り込まず、底堅さが意識されると、再び上げ基調を強めた。大引けにかけて前場高値を上回り、上げ幅は一時90円近くに達した。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反発した。
　日経平均は日中値幅が88円17銭と、１月24日以来ほぼ２週間ぶりに100円を下回った。３月決算企業による四半期業績の開示がピークを迎え、９日に株価指数オプション２月物の特別清算指数（ＳＱ）算出日、９―10日に７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議を控え、上値追いには慎重な姿勢が残った。

　東証１部の売買代金は概算で３兆93億円と４営業日連続で３兆円を超えた。４営業日連続の３兆円超は、昨年１月27日―２月２日（５営業日連続）以来１年ぶりの連続記録となった。売買高は同23億2351万株。東証１部の値上がり銘柄数は1124、値下がりは473、変わらずは115だった。
　業種別ＴＯＰＩＸ（全33業種）は電気・ガス業、鉄鋼、海運業、水産・農林業、卸売業など25業種が上げた。一方、ガラス・土石製品、その他金融業の下げが大きかった。
　個別銘柄では新日鉄、住金が昨年来高値を更新し、東電をはじめ10電力が相次いで昨年来高値を付けた。郵船、川崎汽も高値を更新した。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩが買われ、ソニー、トヨタも上げた。半面、みずほＦＧが11日続落するなどメガバンクが安く、ソフトバンクは軟調。旭硝子が売られ、アドテストも下げた。
　東証２部株価指数は反発した。ＳＴＥＣＨ、Ｊブリッジが高く、ランビジネスも堅調。半面、ソディックが下げ、ウエルシアはさえなかった。〔ＮＱＮ〕
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東証大引け・主力株売られ大幅反落――業績見極めで買い見送り
　５日の東京株式市場で日経平均株価は３営業日ぶりに大幅反落。終値は前週末２日終値に比べ202円31銭（1.15％）安の１万7344円80銭だった。2006年４―12月期業績発表のピークを前にした週初とあって模様眺め気分が強い中、日経平均先物３月物への思惑的な売りなどに押されて下げ足を速める展開だった。後場中ごろには下げ幅が250円超に達する場面があった。大引けにかけて多少下げ渋ったものの、主力株はほぼ全面安の展開だった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も大幅に反落した。
　前週末の日経平均が昨年来高値（１万7563円）を一時上回りながら終値では維持できず、戻り売り圧力の強さが意識されていたという。さらに、今週は業績発表に加えて７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議といった重要イベントが控えており、結果を見極めたいとの雰囲気が買い見送りにつながった。前週末に３月期通期業績予想の下方修正を発表した日産自が急落し、自動車株だけでなく株式相場全体の地合い悪化を招いた面もあったようだ。また、４日投開票の愛知県知事選と北九州市長選で与党が１勝１敗の結果に終わり、苦戦を強いられたことで、政局の先行き不透明感が重しになったとの指摘も聞かれた。

　東証１部の売買代金は概算で３兆844億円と３営業日連続の３兆円台乗せ。売買高は22億5913万株。東証１部の値下がり銘柄数は1277と全体の74％を占めた。値上がり銘柄数は339、変わらずは99だった。
　日産自の下落率は８％強に達した。三菱ＵＦＪ、みずほＦＧ、トヨタ、新日鉄、住金、三井住友ＦＧ、ＪＦＥ、ホンダ、キヤノン、ソニーが売られ、取引時間中に通期利益予想の下方修正を発表したフジクラが急落した。売買代金首位のソフトバンクは下げたものの相対的に底堅かった。半面、ＮＴＴドコモ、双日、ＫＤＤＩが買われ、業界再編の思惑からビクターが急伸した。
　東証２部株価指数は３営業日ぶりに小幅下落。中外鉱、新興プラン、ＳＴＥＣＨ、バナーズ、スルガコーポが下げた。半面、プリヴェ投資、岡本工が上げた。〔ＮＱＮ〕
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