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東証大引け・反発――SQ通過で需給不安後退、値上がり数1400超す
　12日の東京株式市場で日経平均株価は３日ぶりに反発。大引けは前日比218円84銭（1.30％）高の１万7057円１銭で３日ぶりに１万7000円台を回復した。株価指数オプション１月物の特別清算指数（ＳＱ）算出を通過したことで短期的な需給不安が後退する中、11日の米株高や外国為替市場での円安・ドル高進行といった外部環境の好転が素直に好感され、輸出株中心に幅広い銘柄が買われた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も３日ぶりに反発。
　日経平均は５日から前日までに515円下落したため、相場の過熱感は薄れたとの見方が広がった。日銀による月内の追加利上げについても、前日までの株価下落でおおむね織り込んだとして、主力株には自律反発狙いや押し目待ちの買いが優勢となった。株価指数先物には大口の買い戻しが続き、日経平均は後場、上げ幅を320円強に広げる場面があった。ただ、週末に加え、来週15日には昨年11月の機械受注統計の発表を控えているとあって、大引けにかけてはやや買い手控え気分が強まり、日経平均は伸び悩んだ。14時ごろ「アテネの米大使館で爆発があった」と伝わったことも、投資心理面には微妙に影を落とした。

　東証１部の売買代金は概算２兆8865億円、売買高は同20億8095万株。東証１部の値上がり銘柄数は1433と昨年11月29日以来の水準に膨らんだ。値下がりは203、横ばいは75だった。
　トヨタ、ホンダ、キヤノン、ソニーが高く、武田、アステラスが上昇。ＫＤＤＩ、ＮＴＴが堅調だった。金利上昇による利ザヤ改善期待で、みずほＦＧ、三井住友ＦＧ、三菱ＵＦＪが買われた。半面、ＪＦＥ、神戸鋼が下げ、イオン、高島屋が軟調。ソフトバンク、ヤフーが安く、ファストリは急落した。
　東証２部株価指数は３日ぶりに反発。ＩＸＩ、昭和ＫＤＥ、ソディックが高い。半面、Ｊブリッジ、バナーズ、スルガコーポが安い。〔ＮＱＮ〕
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東証大引け・１カ月ぶりに連敗――先物が下げ主導
　11日の東京株式市場で日経平均株価は続落。終値は前日比104円23銭（0.62％）安の１万6838円17銭と、昨年12月19日以来３週間半ぶりの安値水準だった。２営業日連続の下落は昨年12月４―５日以来ほぼ１カ月ぶり。後場に再び下げに転じ、中ごろ過ぎにかけて下げ幅は一時180円を超えた。東証昼休み中の立会外で現物株バスケット取引で売り決め（投資家の売り・証券会社の自己売買部門の買い）が優勢とみられるうえ、株価指数先物が断続的な大口売りで下げ基調を強め、現物株の売りを誘った。12日に株価指数オプション１月物の特別清算指数（ＳＱ）算出日、17―18日に日銀の金融政策決定会合を控えて積極的な買いが見送れたほか、原油市況の軟化に伴うリスクマネー収縮の警戒感も相場全体の重しになった。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も続落した。
　前日に日経平均が300円近く下げた後とあって、朝方は幅広い銘柄に自律反発を狙った買いや押し目買いが先行した。前日の米株式相場が米主要企業の決算に対する期待感などで上げたうえ、外国為替市場で円安・ドル高が進んだことが輸出関連株を下支えした。日経平均は１万7000円台を回復し、上げ幅が100円を超える場面もあった。ただ、先物主導で不安定な地合いは継続し、前場中ごろにかけて一時下げに転じた。

　東証１部の売買代金は概算で２兆4037億円、売買高は同20億7004万株。東証１部の値下がり銘柄数は858、値上がりは719、変わらずは134だった。業種別ＴＯＰＩＸ（全33業種）はその他金融業、不動産業、証券・商品先物取引業、小売業、保険業など22業種が下げた。一方、その他製品、パルプ・紙の上昇が目立った。
　個別銘柄ではトヨタが後場に下げに転じ、みずほＦＧ、三菱ＵＦＪも下落。富士フイルム、ファナックが安く、野村も売られた。半面、東エレクが高く、ＮＴＴドコモも堅調だった。ＪＴが買われ、株価が低位の建設株もにぎわった。
　東証２部株価指数は続落。Ｊブリッジ、ＳＴＥＣＨが安く、バナーズ、新興プランも軟調だった。半面、ＩＸＩが上げ、ニチモはしっかり。
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東証大引け・急反落
　10日の東京株式市場で日経平均株価は急反落。終値は前日比295円37銭（1.71％）安の１万6942円40銭と、昨年12月19日以来ほぼ３週間ぶりに１万7000円の大台を下回った。朝方から日経平均先物３月物に仕掛け的な売りが断続的に出て、裁定取引に絡む現物株の売りを誘った。昨年末に株式相場はほぼ一本調子で上昇し、相場の過熱感が出ていたこともあり、先物への売りをきっかけにした利益確定の売りも出やすかった。日経平均の下げ幅は一時400円に接近。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も急反落した。

　今週末12日に株価指数オプション１月物の特別清算指数（ＳＱ）算出を控えるほか、相場全体に影響する売買材料が乏しいとあって、市場参加者が先物の動きに敏感になっていたことも下げ幅の拡大につながったとみられる。ただ後場中ごろに日経平均先物３月物が25日移動平均近辺まで下落して下げ止まると、「短期的な相場の過熱感はほぼ解消した」との見方から大引けにかけて緩やかに下げ渋る動きになった。

　東証１部の売買代金は概算で２兆7208億円、売買高は同20億8535万株。東証１部の値下がり銘柄数は1465、値上がりは187、変わらずは62だった。
　業種別ＴＯＰＩＸでは全33業種のうち32業種が下落、海運業と鉄鋼の値下がり率は３％を超えた。上昇したのは空運業だけだった。

　みずほＦＧ、トヨタ、新日鉄が安い。ソニー、三菱ＵＦＪ、ホンダも下げた。武田、キヤノン、ＪＦＥも売られた。半面、ソフトバンクは堅調。ブリヂストン、ＪＡＬ、ミツミが買われた。東エレクは後場中ごろに上げに転じた。みずほ証券との合併が好感された新光は大幅高。
　東証２部株価指数は反落。カーチス、ＳＴＥＣＨ、ＩＸＩが売られた。半面、Ｊブリッジ、プリヴェ投資、グリーンＨＳが上昇した。〔ＮＱＮ〕
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ソニーが終日強い動きをみせ日経平均をけん引
　日経平均は反発。146.18円高の17237.77円（出来高概算20億5100株）で取引を終了した。前場にアドバンテストやFリテイリング、トヨタなど指数寄与度高い銘柄が下げに転じたこともあり、一時17000円を割れる場面があったものの、その後は押し目買いが入って5日移動平均線レベルとなる17200円台まで回復した。ゴールドマン・サックスが投資判断を引き上げたソニーが終日強い動きをみせ日経平均をけん引したほか、富士通など他のハイテク関連銘柄への出直り物色につながっている。

　また、みずほＦＧなど銀行株の上昇や保険、通信、証券といった内需関連の一角が軒並み値を上げているほか、利食い圧力が強まっていた新日鉄など鉄鋼株がリバウンドをみせたことも押し目買い意欲を強める要因となっている。一方、トヨタは結局マイナスで終えているほか、米モトローラの下方修正が嫌気されて電子部品の一角が冴えない展開となった。東証1部の騰落銘柄は値上がり1256に対し値下がり366、変わらず92と値上がりが全体の７割程度を占めている。
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東証大引け・６日ぶりの大幅反落　１万7000円に接近する場面も
　５日の東京株式市場で日経平均株価は６営業日ぶりに大幅反落。終値は前日比262円８銭（1.51％）安の１万7091円59銭だった。一時１万7011円まで下落し、１万7000円に接近する場面があった。国際的な商品相場の下落を受け、石油や非鉄金属などが売られ、昨年11月下旬からの上昇相場をけん引した鉄鋼株に利益確定の売りが膨らんだ。また、円相場が上昇し、輸出関連株の売りを誘った。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反落。前日に一時1700台の大台を回復し、高値警戒感が広がった。

　商品相場の下落に加え、前場は「北朝鮮による核再実験準備」報道が嫌気された。日経平均は昨年11月下旬からほぼ一本調子の上昇を続けており、利益確定のタイミングを見計らっていた投資家も多く、売りに拍車がかかった。後場には12月の米雇用統計やバーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の講演などを見極めたいという声が増し、積極的な買いが控えられた。

　東証１部の売買代金は概算で２兆8215億円、売買高は21億5383万株。値下がり銘柄数は1347、値上がりは302、変わらずは64銘柄だった。
　業種別東証株価指数（ＴＯＰＩＸ、全33業種）は鉄鋼、石油製品、鉱業が下落率の上位。上昇はパルプ・紙、空運、水産、その他金融の４業種のみだった。
　個別銘柄ではトヨタやホンダが下落。新日鉄や住金が売られた。松下やシャープがさえず、アドテストや東エレク、京セラなどが指数を押し下げた。半面、高島屋や伊勢丹が上昇し、王子紙や日本紙が高い。ＪＡＬやＡＮＡも上昇した。
　東証２部株価指数も６営業日ぶりに反落した。個別銘柄では朝日ネットや不二サッシが下落、コマツ電子から社名変更したＳＴＥＣＨが商いを伴い下落した。半面、ペガサスや野田スクリン、平河ヒューテが上昇した。〔ＮＱＮ〕
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